NPO団体
ふるさとファーマーズ
安心、安全な野菜を
誰もが口にできる
世の中に
消費者を畑へ
生産者を街へ
畑からつくる日本の未来
私たちふるさとファーマーズは、この3つのテーマのもと、新しいスタイルで農業活動をしているNPO団体です。
様々な職業、バックグラウンドを持つ個性豊かなメンバーが共同で畑を持ち、販売まで一貫して行うことで、安心、安全な野菜を適正な価格でお届けしています。
また、日本の未来を担う子供たちや若い世代を中心に、農業体験をしながら、日本の農業の現状や食育についてなど色々なことを知ってもらう援農ボランティアの受け入れも行っています。
<日本の食料自給率>
現在の日本は、お米を除く多くの食料を輸入に頼っているため、1960年度に79%だった食料自給率
が、2020年度には38%まで下がってしまいました。この数字は、ほかの先進諸国と比べとても低い
数字です。これを受けて、政府は2030年度までに食料自給率を45%に引き上げるという目標を掲げ
ていますが、達成は難しいというのが現状です。
<農家がいなくなる!?>
1本の大根を作るのにかかる時間は、約60~100日。土壌を耕し、種を植え、新芽を大事に
育て、雑草を抜き、水を与え、間引きをしてようやく1本が育ちます。このように手間と時間
がかかる上、天候や災害に左右され、思うように収穫できなかったり、1年365日休む暇なく
作業をしなければならないこともあり、専業農家を志す若者が減り、農業従事者の高齢化、
減少は加速する一方です。
<日本の食卓を守ろう>
コロナ禍で食品の輸入がストップし、スーパーの棚からパスタなどの小麦製品が姿を消した
ことは記憶に新しいと思います。今後も、日本、そして世界中で未曾有の食糧危機に直面す
る可能性があります。そうなった時に、日本が生き延びるためにはどうすれば良いのか。自
分たちの食べるものを自分たちで作るしかないのです。
ある農家さんがこんなことを言っていました。「食糧問題は、生産者と消費者双方が真剣に
考えていかなければ解決できない」。危機的状況にある日本の農業事情、食糧事情を少しで
も変えるべく、ふるさとファーマーズは人と畑を繋ぐ窓口を目指します。私たちだけでは到
底成し遂げられません。皆さんの知恵と力を貸していただきたいのです。
日本の未来のために、まずは一緒に畑に行ってみませんか?
NPO団体ふるさとファーマーズ代表
石井雅俊
自然食品店勤務時代に、日本の食糧事情や農業事情について学ぶ。
その後、大手不動産企業勤務を経て、2021年4月にふるさとファーマーズを立ち上げ。
現在は一般企業勤務の傍ら、神奈川県茅ケ崎市にある茅ケ崎里山公園に隣接した畑
約1500平米の畑を不耕起栽培しながら、ふるさとファーマーズを運営している。
畑周辺で古くから続く専業農家からの信頼も厚く、今後が期待される市民活動家である。